	前事業年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)	当事業年度(自平成30年4月1日至平成31年3月31日)
建物	448千円	―千円
機械及び装置	0	―

2019/06/27 10:41

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内容は次の通りである。

	前連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)	当連結会計年度(自平成30年4月1日至平成31年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	457千円0	-千円-
土地	-	1,111

2019/06/27 10:41

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次の通りである。

	前連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)	当連結会計年度(自平成30年4月1日至平成31年3月31日)
建物及び構築物	448千円	-千円

2019/06/27 10:41

#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1.減価償却累計額の内訳

	前連結会計年度(平成30年3月31日)	当連結会計年度(平成31年3月31日)
建物及び構築物	3,700,287千円	3,826,381千円
機械装置及び運搬具	4,908,647	5,030,386

2019/06/27 10:41

#7 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当連結会計年度は、建物及び構築物が 7,292千円、機械装置及び運搬具が 69,742千円、その他の設備投資を併せて合計で 251,577千円の設備投資を行った。主なものは、設備更新のための投資であり、完成後の営業能力の増加は予定していない。
セグメントの設備投資について示すと、次の通りである。

2019/06/27 10:41

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～6年

2019/06/27 10:41

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～6年
②リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/06/27 10:41