無形固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 2866万
- 2021年3月31日 +58.88%
- 4554万
個別
- 2020年3月31日
- 2175万
- 2021年3月31日 -19.3%
- 1755万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 生した未実現利益の当連結会計年度における実現によるものである。2021/06/25 9:56
5.その他の項目(有形固定資産及び無形固定資産の増加額)の調整額 △7,066千円は、セグメント
間の固定資産取引に伴って発生した未実現利益の消去によるものである。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント負債の調整額 △27,666千円は、セグメント間の債権債務消去によるものである。
4.その他の項目(減価償却費)の調整額 △717千円は、セグメント間の固定資産取引に伴って発
生した未実現利益の当連結会計年度における実現によるものである。
5.その他の項目(有形固定資産及び無形固定資産の増加額)の調整額 △7,066千円は、セグメント
間の固定資産取引に伴って発生した未実現利益の消去によるものである。
6.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2021/06/25 9:56 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
売上債権等の貸倒損失に備えるため一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権に
ついては個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上している。
②賞与引当金
従業員の賞与の支出に備えるため、将来の支給見込額のうち、当連結会計年度の負担額を計上している。2021/06/25 9:56 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法2021/06/25 9:56
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/06/25 9:56
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法