建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～6年

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物10年～50年
機械装置及び運搬具5年～6年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法2021/07/16 14:57

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次の通りである。

	前中間連結会計期間(自 平成31年4月1日至 令和元年9月30日)	当中間連結会計期間(自 令和2年4月1日至 令和2年9月30日)
建物及び構築物	-千円	30,599千円
機械装置及び運搬具	-	0

2021/07/16 14:57

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(令和2年3月31日)	当中間連結会計期間(令和2年9月30日)
建物及び構築物	3,922,624千円	3,898,914千円
機械装置及び運搬具	5,148,870	5,125,102

2021/07/16 14:57

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～6年
② リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
③ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間に基づく定額法2021/07/16 14:57