- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
②無形固定資産
ラジオ営放、人事・経理システムソフトウエア(ソフトウエア)である。
(2)リース資産の減価償却の方法
2019/06/28 9:05- #2 主要な設備の状況
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具器具備品及びソフトウエアであり、建設仮勘定は含んでいない。
なお、金額には消費税等を含めていない。
2019/06/28 9:05- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物 定額法
その他 定率法 ただし、2016年4月1日以降に取得した構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 8~50年
機械及び装置 10~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2019/06/28 9:05 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産については、定額法を採用している。
(3)リース資産
2019/06/28 9:05