有価証券報告書-第50期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産 (リース資産を除く)
主に定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 10年～50年
構築物 10年～27年
ロ.無形固定資産 (リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
のれん・・・・・定額法
コンテンツ・・・支出時に一括費用処理
ソフトウェア・・市場販売目的のソフトウェアについては、見込有効年数(3年以内)における見込販売数量に基づく方法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年8月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。