建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
また、機械及び装置並びに工具、器具及び備品については、実質的残存価額(備忘価額1円)まで償却を行っております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 10年～15年
機械及び装置 3年～9年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2014/06/26 16:14

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加した主な固定資産は次のとおりであります。

建物	新本社内部造作工事		52,816千円
機械及び装置	ネットワーク機器		53,347 〃
ソフトウエア	基幹業務システム		52,367 〃
ソフトウエア	教育支援システム		59,862 〃

2014/06/26 16:14

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
また、機械及び装置並びに工具、器具及び備品については、実質的残存価額(備忘価額1円)まで償却を行っております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 10年～15年
機械及び装置 3年～9年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用期間(5年以内)に基づく定額法によっております。2014/06/26 16:14