- 9513
- 2026/09/30
- 時価
- 7159億円
- PER 予
- 8.82倍
- 2010年以降
- 2.7-26.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.5倍
- 2010年以降
- 0.28-1.26倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.59%
- ROE 予
- 5.66%
- ROA 予
- 2.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定負債
連結
- 2018年3月31日
- 1兆5618億
- 2019年3月31日 +3.88%
- 1兆6223億
個別
- 2018年3月31日
- 1兆2265億
- 2019年3月31日 +5.46%
- 1兆2935億
有報情報
- #1 1年以内に期限到来の固定負債に関する注記
- 2019/06/27 9:04
※3 1年以内に期限到来の固定負債 前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 社債 40,000百万円 60,000百万円 長期借入金 53,986百万円 80,600百万円 リース債務 98百万円 104百万円 雑固定負債 124百万円 84百万円 計 94,210百万円 140,789百万円 - #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)2019/06/27 9:04
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」3,449百万円は、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」28,205百万円に含めて表示しております。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)2019/06/27 9:04
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更するとともに、税効果会計関係注記を変更しました。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」5,411百万円、「流動負債」の「繰延税金負債」73百万円及び「固定負債」の「繰延税金負債」のうちの93百万円を「投資その他の資産」の「繰延税金資産」47,744百万円に含めて表示し、「固定負債」の「繰延税金負債」は22,343百万円として表示しております。