固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）

3.主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間連結会計期間(自 平成25年1月1日 至 平成25年6月30日)

2014/09/30 10:55

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
法人税法に規定する旧定額法(耐用年数は法人税法に規定する方法と同一の基準)
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
法人税法に規定する定額法(耐用年数は法人税法に規定する方法と同一の基準)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3)リース資産
該当なし
(リース契約による減価償却資産はない)2014/09/30 10:55

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保資産及び担保付債務
(イ) 担保に供されている有形固定資産及びその帳簿価額並びにこれに係る債務の種類及び金額は次のとおりである。

2014/09/30 10:55

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりである。

2014/09/30 10:55

#5 減価償却額の注記

※1 減価償却実施額は次のとおりである。

	前中間会計期間(自 平成25年1月1日至 平成25年6月30日)	当中間会計期間(自 平成26年1月1日至 平成26年6月30日)
有形固定資産	188,331千円	190,904千円
無形固定資産	1,253千円	1,207千円

2014/09/30 10:55

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a平成19年3月31日以前に取得したもの
法人税法に規定する旧定額法(耐用年数は法人税法に規定する方法と同一の基準)
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
法人税法に規定する定額法(耐用年数は法人税法に規定する方法と同一の基準)
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
③リース資産
該当なし
(リース契約による減価償却資産はない)2014/09/30 10:55