固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
製造設備の内機械装置
10～20年
供給設備の内導管
13～22年
その他設備の内建物
10～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/26 9:59

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 有形固定資産の取得価額から控除されている圧縮記帳累計額

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#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#6 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成27年4月1日至平成27年9月30日)	当中間会計期間(自平成28年4月1日至平成28年9月30日)
有形固定資産	343,452千円	338,154千円
無形固定資産	986	3,531

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#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)財政状態の分析
(固定資産)
当中間連結会計期間における固定資産の残高は、減価償却による固定資産の減少により、前連結会計年度末に比べて2.5%減少し、985,630万円となりました。(前連結会計年度末1,011,221万円差引22,591万円の減少)

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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
製造設備の内機械装置
10～20年
供給設備の内導管
13～22年
その他設備の内建物
10～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/12/26 9:59