固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
製造設備の内機械装置
10～20年
供給設備の内導管
13～22年
その他設備の内建物
10～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。
(3)投資その他の資産
その他のうち長期前払費用
10年の期間で均等償却しています。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/12/25 9:37

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超え
るため、記載を省略しております。2020/12/25 9:37

#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 有形固定資産の取得価額から控除されている圧縮記帳累計額

2020/12/25 9:37

#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

2020/12/25 9:37

#8 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成31年4月1日至令和元年9月30日)	当中間会計期間(自令和2年4月1日至令和2年9月30日)
有形固定資産	401,047千円	420,020千円
無形固定資産	8,646	8,446

2020/12/25 9:37

#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

a.財政状態の分析
(固定資産)
当中間連結会計期間末における固定資産の残高は、有形固定資産や、投資有価証券、繰延税金資産の増加により、前連結会計年度末に比べて11.8%増加し、20,874百万円となりました。(前連結会計年度末18,667百万円差引2,207百万円の増加)

2020/12/25 9:37

#10 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2020/12/25 9:37

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
製造設備の内機械装置
10～20年
供給設備の内導管
13～22年
貸与資産
4～7年
その他設備の内建物
10～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 投資その他の資産
その他のうち長期前払費用
10年の期間で均等償却しています。
④ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/12/25 9:37