アゴーラホスピタリティーグループ(9704)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年12月31日
- 75億228万
- 2009年12月31日 -5.46%
- 70億9277万
- 2010年12月31日 +16.96%
- 82億9590万
- 2011年3月31日 -10.86%
- 73億9481万
- 2011年6月30日 +0.2%
- 74億941万
- 2011年9月30日 -1.47%
- 73億16万
- 2011年12月31日 +24.58%
- 90億9439万
- 2012年3月31日 +4.22%
- 94億7852万
- 2012年6月30日 -1.11%
- 93億7288万
- 2012年9月30日 +5.1%
- 98億5078万
- 2012年12月31日 +4.21%
- 102億6540万
- 2013年3月31日 +38.95%
- 142億6400万
- 2013年6月30日 -0.89%
- 141億3641万
- 2013年9月30日 -0.84%
- 140億1696万
- 2013年12月31日 -0.54%
- 139億4091万
- 2014年3月31日 -1.22%
- 137億7016万
- 2014年6月30日 -0.66%
- 136億7945万
- 2014年9月30日 +1.61%
- 138億9927万
- 2014年12月31日 -0.9%
- 137億7451万
- 2015年3月31日 -0.87%
- 136億5454万
- 2015年6月30日 -0.57%
- 135億7720万
- 2015年9月30日 -0.8%
- 134億6896万
- 2015年12月31日 -0.76%
- 133億6606万
- 2016年3月31日 -0.6%
- 132億8538万
- 2016年6月30日 -0.7%
- 131億9253万
- 2016年9月30日 -7.58%
- 121億9221万
- 2016年12月31日 +0.23%
- 122億2048万
- 2017年3月31日 -0.68%
- 121億3683万
- 2017年6月30日 -0.85%
- 120億3319万
- 2017年9月30日 +22.41%
- 147億2986万
- 2017年12月31日 +0.07%
- 147億4020万
- 2018年3月31日 -0.55%
- 146億5976万
- 2018年6月30日 -0.54%
- 145億8007万
- 2018年9月30日 -0.17%
- 145億5510万
- 2018年12月31日 -0.19%
- 145億2712万
- 2019年3月31日 +0.2%
- 145億5676万
- 2019年6月30日 +0.19%
- 145億8509万
- 2019年9月30日 +1.69%
- 148億3221万
- 2019年12月31日 +4.97%
- 155億6941万
- 2020年3月31日 +0.22%
- 156億424万
- 2020年6月30日 -0.21%
- 155億7169万
- 2020年9月30日 -17.08%
- 129億1191万
- 2020年12月31日 -0.86%
- 128億118万
- 2021年3月31日 -0.3%
- 127億6243万
- 2021年6月30日 -0.67%
- 126億7635万
- 2021年9月30日 -1.36%
- 125億418万
- 2021年12月31日 -2.68%
- 121億6851万
- 2022年3月31日 -1.31%
- 120億891万
- 2022年6月30日 -0.9%
- 119億124万
- 2022年9月30日 +4.68%
- 124億5832万
- 2022年12月31日 +0.95%
- 125億7654万
- 2023年3月31日 -5.02%
- 119億4557万
- 2023年6月30日 +3.8%
- 123億9895万
- 2023年9月30日 +5.45%
- 130億7527万
- 2023年12月31日 -0.66%
- 129億8842万
- 2024年3月31日 +8.23%
- 140億5785万
- 2024年6月30日 +5.03%
- 147億6492万
- 2024年9月30日 +4.61%
- 154億4498万
- 2024年12月31日 -1.31%
- 152億4296万
- 2025年3月31日 -1.93%
- 149億4835万
- 2025年6月30日 -0.26%
- 149億882万
- 2025年9月30日 -0.62%
- 148億1676万
- 2025年12月31日 -1.72%
- 145億6248万
- 2026年3月31日 -1.05%
- 144億972万
個別
- 2008年12月31日
- 140億102万
- 2009年12月31日 -1.68%
- 137億6544万
- 2010年12月31日 -44.03%
- 77億514万
- 2011年12月31日 +13.62%
- 87億5464万
- 2012年12月31日 +10.36%
- 96億6165万
- 2013年12月31日 -3.39%
- 93億3422万
- 2014年12月31日 +1.68%
- 94億9129万
- 2015年12月31日 -1.93%
- 93億770万
- 2016年12月31日 +15.83%
- 107億8125万
- 2017年12月31日 +20.43%
- 129億8390万
- 2018年12月31日 -16.32%
- 108億6521万
- 2019年12月31日 +0.06%
- 108億7138万
- 2020年12月31日 -28.04%
- 78億2315万
- 2021年12月31日 -5.09%
- 74億2487万
- 2022年12月31日 +2.82%
- 76億3445万
- 2023年12月31日 -2.18%
- 74億6820万
- 2024年12月31日 +12.27%
- 83億8484万
- 2025年12月31日 +4.93%
- 87億9804万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2024/05/15 9:22
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、当第1四半期連結累計期間において、世界的な新型コロナウイルスの影響からの回復が鮮明となり、営業利益65百万円、経常利益69百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円を計上しました。その一方で、新型コロナウイルスが蔓延し休業するなどした時期において生じた負債がいまだ残存しております。また、その解消には一定の期間を要するものと考えられることから、当社グループの資金繰りに懸念が生じており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。2024/05/15 9:22
当社は、当該状況を解消すべく、2020年7月に当社グループが保有する賃貸不動産、2023年3月に当社が保有する固定資産を売却したほか、徹底した固定費の削減並びに金融機関からの運転資金の調達等により、当面の運転資金を確保しております。
以上より、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断し、四半期連結財務諸表への注記は記載しておりません。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2024/05/15 9:22
- #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※ 固定資産売却益2024/05/15 9:22
前第1四半期連結累計期間の特別利益に計上した固定資産売却益の内容は、当社が保有していた今井荘の売却益であります。 - #5 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/05/15 9:22
該当事項はありません。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて12.8%増加し、5,869百万円となりました。これは、現金及び預金が612百万円増加したことなどによります。2024/05/15 9:22
固定資産は、前連結会計年度末に比べて8.2%増加し14,057百万円となりました。これは、有形固定資産が1,173百万円増加したことなどによります。
繰延資産は、前連結会計年度末に比べて11.1%減少し35百万円となりました。 - #7 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 当社グループは、当第1四半期連結累計期間において、世界的な新型コロナウイルスの影響からの回復が鮮明となり、営業利益65百万円、経常利益69百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円を計上しました。その一方で、新型コロナウイルスが蔓延し休業するなどした時期において生じた負債がいまだ残存しております。また、その解消には一定の期間を要するものと考えられることから、当社グループの資金繰りに懸念が生じており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。2024/05/15 9:22
当社は、当該状況を解消すべく、2020年7月に当社グループが保有する賃貸不動産、2023年3月に当社が保有する固定資産を売却したほか、徹底した固定費の削減並びに金融機関からの運転資金の調達等により、当面の運転資金を確保しております。
以上より、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断し、四半期連結財務諸表への注記は記載しておりません。