京都ホテル(9723)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 3225万
- 2009年12月31日 -56.76%
- 1394万
- 2010年12月31日 +8.29%
- 1510万
- 2011年3月31日 -5.93%
- 1421万
- 2011年6月30日 -1.22%
- 1403万
- 2011年9月30日 -8.94%
- 1278万
- 2011年12月31日 -9.83%
- 1152万
個別
- 2008年12月31日
- 3101万
- 2009年12月31日 -56.02%
- 1363万
- 2010年12月31日 +10.75%
- 1510万
- 2011年12月31日 -23.7%
- 1152万
- 2012年3月31日 -2.62%
- 1122万
- 2012年6月30日 -7.06%
- 1043万
- 2012年9月30日 -10.94%
- 929万
- 2012年12月31日 +395.79%
- 4605万
- 2013年3月31日 -0.97%
- 4561万
- 2013年6月30日 -6.68%
- 4256万
- 2013年9月30日 +16.94%
- 4977万
- 2013年12月31日 -7.17%
- 4620万
- 2014年3月31日 -6.9%
- 4301万
- 2014年6月30日 -7.42%
- 3982万
- 2014年9月30日 -8.01%
- 3663万
- 2014年12月31日 +42.66%
- 5226万
- 2015年3月31日 -7.51%
- 4834万
- 2015年6月30日 -8.13%
- 4441万
- 2015年9月30日 -8.84%
- 4048万
- 2015年12月31日 -59.98%
- 1620万
- 2016年3月31日 -13.12%
- 1407万
- 2016年6月30日 -15.09%
- 1195万
- 2016年9月30日 -14.21%
- 1025万
- 2016年12月31日 +22.41%
- 1255万
- 2017年3月31日 -17.19%
- 1039万
- 2017年6月30日 -20.76%
- 823万
- 2017年9月30日 -26.21%
- 607万
- 2017年12月31日 -35.51%
- 392万
- 2018年3月31日 +59.16%
- 623万
- 2018年6月30日 +2.61%
- 640万
- 2018年9月30日 +41.5%
- 905万
- 2018年12月31日 -6.4%
- 847万
- 2019年3月31日 +17.35%
- 995万
- 2019年6月30日 -7.01%
- 925万
- 2019年9月30日 -7.53%
- 855万
- 2019年12月31日 +5.66%
- 904万
- 2020年3月31日 +3.71%
- 937万
- 2020年6月30日 -8.67%
- 856万
- 2020年9月30日 +43.7%
- 1230万
- 2020年12月31日 +9.19%
- 1343万
- 2021年3月31日 -8.64%
- 1227万
- 2021年6月30日 -9.37%
- 1112万
- 2021年9月30日 -10.13%
- 999万
- 2021年12月31日 +3.32%
- 1032万
- 2022年3月31日 -9.25%
- 937万
- 2022年6月30日 -10.19%
- 841万
- 2022年9月30日 +48.43%
- 1249万
- 2022年12月31日 -9.72%
- 1128万
- 2023年3月31日 -9.53%
- 1020万
- 2023年6月30日 -10.44%
- 914万
- 2023年9月30日 -10.37%
- 819万
- 2023年12月31日 -10.9%
- 729万
- 2024年3月31日 -5.7%
- 688万
- 2024年6月30日 -11.77%
- 607万
- 2024年9月30日 -13.34%
- 526万
- 2024年12月31日 -14.99%
- 447万
- 2025年3月31日 -8.85%
- 407万
- 2025年9月30日 -14.37%
- 349万
- 2025年12月31日 +999.99%
- 4047万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (無形固定資産)2025/06/23 15:02
全社にわたる、財務・収入等のシステム更新におけるコンピュータソフト(ソフトウエア)であります。
・リース資産の減価償却の方法 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2025/06/23 15:02
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産