ホテル、ニューグランド（9720）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年11月30日: 6081万
2009年11月30日 +4.45%: 6351万
2010年11月30日 -6.41%: 5944万
2011年2月28日 -2.02%: 5824万
2011年5月31日 -2.06%: 5704万
2011年8月31日 -2.11%: 5584万
2011年11月30日 -2.15%: 5464万
2012年2月29日 +3.95%: 5679万
2012年5月31日 -2.11%: 5559万
2012年8月31日 +3.62%: 5761万
2012年11月30日 -2.4%: 5622万
2013年2月28日 -2.09%: 5505万
2013年5月31日 -1.39%: 5428万
2013年8月31日 -1.38%: 5353万
2013年11月30日 +8.17%: 5791万
2014年2月28日 -1.67%: 5694万
2014年5月31日 +6.03%: 6037万
2014年8月31日 +0.72%: 6081万
2014年11月30日 -1.36%: 5998万
2015年2月28日 +2.02%: 6119万
2015年5月31日 -1.46%: 6030万
2015年8月31日 -3.5%: 5819万
2015年11月30日 +2.39%: 5958万
2016年2月29日 +0.16%: 5968万
2016年5月31日 +7.79%: 6433万
2016年8月31日 -2.37%: 6280万
2016年11月30日 -1.64%: 6178万
2017年2月28日 -2.51%: 6022万
2017年5月31日 -2.57%: 5867万
2017年8月31日 -2.26%: 5735万
2017年11月30日 -2.12%: 5613万
2018年2月28日 -2.16%: 5492万
2018年5月31日 -2.21%: 5370万
2018年8月31日 -2.26%: 5249万
2018年11月30日 -2.32%: 5127万
2019年2月28日 -1.87%: 5031万
2019年5月31日 -1.6%: 4951万
2019年8月31日 -1.14%: 4894万
2019年11月30日 -0.16%: 4886万
2020年2月29日 +21.73%: 5948万
2020年5月31日 -1.99%: 5830万
2020年8月31日 -2.69%: 5673万
2020年11月30日 -0.21%: 5661万
2021年2月28日 -1.25%: 5590万
2021年5月31日 -1.27%: 5519万
2021年8月31日 -1.29%: 5448万
2021年11月30日 +9.28%: 5954万
2022年2月28日 -1.67%: 5855万
2022年5月31日 -1.69%: 5756万
2022年8月31日 -1.72%: 5656万
2022年11月30日 +7.37%: 6073万
2023年2月28日 -2.07%: 5948万
2023年5月31日 -2.11%: 5822万
2023年8月31日 -2.16%: 5697万
2023年11月30日 -0.76%: 5654万
2024年2月29日 -2.29%: 5524万
2024年5月31日 -0.08%: 5519万
2024年8月31日 +1.31%: 5592万
2024年11月30日 -2.58%: 5448万
2025年2月28日 +1.04%: 5505万
2025年5月31日 +13.5%: 6248万
2025年8月31日 +2.41%: 6398万
2025年11月30日 +3.77%: 6639万
2026年2月28日 +1.66%: 6750万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
当事業年度における投資活動による資金の減少は505,390千円(前事業年度は656,727千円の減少)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出490,337千円、無形固定資産の取得による支出14,768千円などによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2026/02/25 13:20
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
4 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
当事業年度末現在に有する債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/02/25 13:20