鴨川グランドホテル(9695)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ホテル関連の推移 - 全期間
個別
- 2013年3月31日
- -9554万
- 2013年6月30日
- -2661万
- 2013年9月30日
- 7983万
- 2013年12月31日 +41.82%
- 1億1321万
- 2014年3月31日 -50.68%
- 5583万
- 2014年6月30日
- -3026万
- 2014年9月30日
- 7774万
- 2014年12月31日 +48.78%
- 1億1566万
- 2015年3月31日 -31.36%
- 7939万
- 2015年6月30日 -95.89%
- 326万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 1億8687万
- 2015年12月31日 +43.27%
- 2億6774万
- 2016年3月31日 -37.77%
- 1億6662万
- 2016年6月30日 -97.28%
- 452万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 1億6771万
- 2016年12月31日 +39.63%
- 2億3417万
- 2017年3月31日 -19.83%
- 1億8774万
- 2017年6月30日 -96.34%
- 686万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 1億6625万
- 2017年12月31日 +27.31%
- 2億1166万
- 2018年3月31日 -15.56%
- 1億7871万
- 2018年6月30日
- -1億955万
- 2018年9月30日 -76.96%
- -1億9386万
- 2018年12月31日 -63.59%
- -3億1712万
- 2019年3月31日 -20.69%
- -3億8273万
- 2019年6月30日
- -823万
- 2019年9月30日
- 1億3278万
- 2019年12月31日 +4.94%
- 1億3934万
- 2020年3月31日 -94.04%
- 830万
- 2020年6月30日
- -2億6226万
- 2020年9月30日
- -2億4326万
- 2020年12月31日
- -1億8185万
- 2021年3月31日 -168.82%
- -4億8885万
- 2021年6月30日
- -2億6153万
- 2021年9月30日 -8.17%
- -2億8290万
- 2021年12月31日 -11.92%
- -3億1661万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2021/06/29 15:00
当社は、運営形態の類似性から「ホテル関連」及び「リゾート関連」の2つを報告セグメントとしております。
「ホテル関連」は、リゾートホテル及びビジネスホテルの運営を、「リゾート関連」は、リゾート会員及びその関連施設の維持・運営を行っております。 - #2 従業員の状況(連結)
- 2021/06/29 15:00
(注) 1 従業員数は、他社から当社への出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) ホテル関連 133 (111)
2 従業員数の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (注)1 ホテル関連及びリゾート関連の収容能力は客室定員数に営業日数を乗じて算出しております。2021/06/29 15:00
2 当事業年度において収容能力及び収容実績に著しい変動がありました。これは、ホテル関連におきまして、新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言の影響により、長期休館があったことによるものであります。 - #4 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2021/06/29 15:00
当事業年度の設備投資については、既存のホテル関連等のリニューアル投資を実施いたしました。
当事業年度の設備投資等の総額は74百万円であり、セグメントごとの設備投資(有形固定資産の受入ベースの金額には消費税等は含まれておりません。)の内訳は、次のとおりであります。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2021/06/29 15:00
当社は、ホテル関連及びリゾート関連事業を営むため、資産を保有しております。
減損損失を認識するかどうかの判定において用いられる割引前将来キャッシュ・フローは、中期経営計画の前提となった事業計画を基に、経営環境などの外部要因に関する情報や過去の実績等を総合的に勘案し、各資産グループの現在の使用状況や合理的な使用計画等を考慮し算定しております。