東急レクリエーション(9631)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 8億9738万
- 2013年3月31日 -75.76%
- 2億1756万
- 2013年6月30日 +101.28%
- 4億3791万
- 2013年9月30日 +51.82%
- 6億6485万
- 2013年12月31日 +34.29%
- 8億9283万
- 2014年3月31日 -74.98%
- 2億2338万
- 2014年6月30日 +101.84%
- 4億5088万
- 2014年9月30日 +49.99%
- 6億7628万
- 2014年12月31日 +34.56%
- 9億1002万
- 2015年3月31日 -77.22%
- 2億730万
- 2015年6月30日 +99.6%
- 4億1378万
- 2015年9月30日 +50.64%
- 6億2332万
- 2015年12月31日 +35.46%
- 8億4434万
- 2016年3月31日 -77.82%
- 1億8728万
- 2016年6月30日 +105.44%
- 3億8477万
- 2016年9月30日 +50.99%
- 5億8098万
- 2016年12月31日 +36.04%
- 7億9039万
- 2017年3月31日 -76.47%
- 1億8599万
- 2017年6月30日 +106.81%
- 3億8466万
- 2017年9月30日 +48.51%
- 5億7128万
- 2017年12月31日 +37.04%
- 7億8286万
- 2018年3月31日 -76.4%
- 1億8476万
- 2018年6月30日 +101.69%
- 3億7264万
- 2018年9月30日 +50.11%
- 5億5936万
- 2018年12月31日 +41.92%
- 7億9382万
- 2019年3月31日 -76.71%
- 1億8484万
- 2019年6月30日 +102.15%
- 3億7366万
- 2019年9月30日 +51.73%
- 5億6694万
- 2019年12月31日 +39.64%
- 7億9165万
- 2020年3月31日 -76.09%
- 1億8928万
- 2020年6月30日 +87.61%
- 3億5510万
- 2020年9月30日 +53.46%
- 5億4494万
- 2020年12月31日 +38.77%
- 7億5622万
- 2021年3月31日 -75.66%
- 1億8405万
- 2021年6月30日 +99.61%
- 3億6740万
- 2021年9月30日 +50.72%
- 5億5375万
- 2021年12月31日 +34.29%
- 7億4365万
- 2022年3月31日 -75.81%
- 1億7988万
- 2022年6月30日 +97.68%
- 3億5557万
- 2022年9月30日 +50.05%
- 5億3353万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2022/03/23 12:40
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(会計方針の変更)に記載のとおり、当連結会計年度の期首から「収益認識に関する会計基準」等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、報告セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(会計方針の変更)に記載のとおり、当連結会計年度の期首から「収益認識に関する会計基準」等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、報告セグメントの利益又は損失の測定方法を同様に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度の「映像事業」の売上高は917,104千円、セグメント損失は126,669千円それぞれ減少し、「不動産事業」の売上高は550,047千円増加しております。2022/03/23 12:40