構築物（純額）

有報情報

#1 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

建物(建物附属設備を除く)については、定額法、建物(建物附属設備を除く)以外の有形固定資産については、定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しています。
なお、減価償却の対象となる有形固定資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。

2022/02/28 10:00