有価証券報告書-第98期(令和1年6月1日-令和2年5月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)のうち、1998年4月1日以降に取得したものについては、旧定額法によっております。
上記以外の有形固定資産については、旧定率法によっております。
2007年4月1日以降に取得した有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)については、定額法、建物(建物附属設備は除く)以外の有形固定資産については、定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
機械及び装置 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。