御園座（9664）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 812万
2009年3月31日 +0.16%: 813万
2010年3月31日 -9.18%: 739万
2010年12月31日 -4.65%: 704万
2011年3月31日 -2.4%: 687万
2011年6月30日 -3.1%: 666万
2011年9月30日 -1.95%: 653万
2011年12月31日 -2%: 640万
2012年3月31日 +18.61%: 759万
2012年6月30日 +6.56%: 809万
2012年9月30日 -4.14%: 775万
2012年12月31日 +2.28%: 793万
2013年3月31日 -45.56%: 432万
2013年6月30日 -5.05%: 410万
2013年9月30日 -37.49%: 256万
2013年12月31日 -94.66%: 13万
2014年3月31日 -10.95%: 12万

個別

2008年3月31日: 717万
2009年3月31日 -7.59%: 663万
2010年3月31日 -3.93%: 637万
2011年3月31日 -2.53%: 621万
2012年3月31日 -3.82%: 597万
2013年3月31日 -53.88%: 275万
2014年3月31日 -95.57%: 12万
2014年6月30日 -11.48%: 10万
2014年9月30日 -5.56%: 10万
2014年12月31日 -1.96%: 10万
2015年3月31日 -2%: 98,000
2015年6月30日 -2.04%: 96,000
2015年9月30日 -2.08%: 94,000
2015年12月31日 -2.13%: 92,000
2016年3月31日 -1.09%: 91,000
2016年6月30日 -2.2%: 89,000
2016年9月30日 -2.25%: 87,000
2016年12月31日 -2.3%: 85,000
2017年3月31日 -2.35%: 83,000
2017年6月30日 +999.99%: 386万
2017年9月30日 -0.05%: 385万
2017年12月31日 +999.99%: 4381万
2018年3月31日 +37.29%: 6015万
2018年6月30日 -4.01%: 5774万
2018年9月30日 -4.18%: 5532万
2018年12月31日 -4.36%: 5291万
2019年3月31日 -4.56%: 5050万
2019年6月30日 -3.44%: 4876万
2019年9月30日 -4.49%: 4657万
2019年12月31日 -5.28%: 4411万
2020年3月31日 -5.58%: 4165万
2020年6月30日 -5.91%: 3919万
2020年9月30日 -6.28%: 3673万
2020年12月31日 -6.7%: 3427万
2021年3月31日 -7.18%: 3181万
2021年6月30日 -7.73%: 2935万
2021年9月30日 -8.38%: 2689万
2021年12月31日 -9.15%: 2443万
2022年3月31日 -10.07%: 2197万
2022年6月30日 -11.2%: 1951万
2022年9月30日 -12.61%: 1705万
2022年12月31日 -14.43%: 1459万
2023年3月31日 -13.7%: 1259万
2023年6月30日 -13.68%: 1086万
2023年9月30日 -15.85%: 914万
2023年12月31日 -18.84%: 742万
2024年3月31日 -23.2%: 570万
2024年6月30日 -30.03%: 398万
2024年9月30日 -42.19%: 230万
2024年12月31日 +206.68%: 707万
2025年3月31日 -13.97%: 608万
2025年6月30日 -5.29%: 576万
2025年9月30日 -5.59%: 544万
2025年12月31日 -5.92%: 511万
2026年3月31日 -6.29%: 479万

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）

サーバー(工具、器具及び備品)であります。
無形固定資産
発券システム(ソフトウエア)であります。

2026/06/22 14:12

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法

(1)	有形固定資産(リース資産除く)	定額法主な耐用年数建物は、15年から50年構築物は、15年機械及び装置は、11年工具、器具及び備品は、3年から15年
(2)	無形固定資産(リース資産除く)	定額法なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)	リース資産	所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。

3.引当金の計上基準

2026/06/22 14:12