有価証券報告書-第56期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
有報資料
(1)当事業年度の財政状態の分析
当社の財政状態は、借入金がなく、自己資本比率99.8%と高いため、財政的に安定しております。
(2)当事業年度の経営成績の分析
当社の事業内容は不動産賃貸事業であるため、賃貸料収入は賃貸契約により定額でありますが、当事業年度は、前期に比べ、修繕費、雑費などが増加したことにより、当期純利益1,209千円を計上することになりました。
(3)キャッシュ・フローの状況の分析
当社のキャッシュ・フローは、税引前当期純利益を計上、減価償却費の計上などにより、営業活動によるキャッシュ・フローは、39,699千円のプラスになりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは6,774千円の使用でありました。
以上の結果、32,925千円のキャッシュ・フローの増加となりました。
(4)経営者の問題認識と今後の方針
実際にゴルフ場施設を運営しております東海カントリークラブの経営成績が、当社の財政状態に影響を及ぼす関係にあります。
したがって、東海カントリークラブの入場者数の増加、客単価のアップ並びに経費の削減に努力しております。
当社の財政状態は、借入金がなく、自己資本比率99.8%と高いため、財政的に安定しております。
(2)当事業年度の経営成績の分析
当社の事業内容は不動産賃貸事業であるため、賃貸料収入は賃貸契約により定額でありますが、当事業年度は、前期に比べ、修繕費、雑費などが増加したことにより、当期純利益1,209千円を計上することになりました。
(3)キャッシュ・フローの状況の分析
当社のキャッシュ・フローは、税引前当期純利益を計上、減価償却費の計上などにより、営業活動によるキャッシュ・フローは、39,699千円のプラスになりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは6,774千円の使用でありました。
以上の結果、32,925千円のキャッシュ・フローの増加となりました。
(4)経営者の問題認識と今後の方針
実際にゴルフ場施設を運営しております東海カントリークラブの経営成績が、当社の財政状態に影響を及ぼす関係にあります。
したがって、東海カントリークラブの入場者数の増加、客単価のアップ並びに経費の削減に努力しております。