構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設
備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15年～50年
構築物 10年～45年
機械及び装置 8年～17年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は5年です。2019/09/25 9:07

#2 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

ただし、平成10年4月1日以後取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後取得の建物附属設
備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2019/09/25 9:07

#3 重要な特別損失の注記

※2 特別損失のうち主要なもの

	前中間会計期間(自 平成30年1月1日至 平成30年6月30日)	当中間会計期間(自 平成31年1月1日至 令和元年6月30日)
建物	808千円	96千円
構築物	0千円	279千円
機械及び装置	0千円	665千円

2019/09/25 9:07