建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 6億5716万
- 2014年9月30日 -0.21%
- 6億5576万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する償却方法と同一の基準を採用しております。
建物(建物附属設備を除く)……定額法
その他……………………………定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 投資その他の資産
公共施設負担金につきましては、定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/12/25 9:25