建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する償却方法と同一の基準を採用しております。
建物(建物附属設備を除く)……定額法
その他……………………………定率法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 投資その他の資産
公共施設負担金につきましては、定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2015/12/24 9:31

#2 重要な特別損失の注記

※2 特別損失のうち主なもの

	前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)	当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
有形固定資産除却損
建物	2,417千円	5,752千円
機械及び装置	0千円	666千円

2015/12/24 9:31