建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し
ている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 3～50年
構築物 3～50年
機械及び装置 2～30年
車両運搬具 2～8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、償却年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。ただし、ソフトウェア
(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。2016/06/28 9:42

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 増加額の主なもの

建物	高圧受電変電設備練習場電気設備	4,360千円2,300千円
構築物	練習場改修男子浴場中庭改修	28,743千円3,814千円
	東1番管理道ゴムチップ舗装	1,800千円
機械及び装置	リールマスター5連モア2台	11,000千円
	ミニホイールローダー1台	4,000千円
車両運搬具	1000Lタンク車1台2tダンプ車1台	4,240千円3,574千円
工具、器具及び備品	複合機1台	1,032千円

2016/06/28 9:42