構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1
以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 3～50年
構築物 3～50年
機械及び装置 2～30年
車両運搬具 2～8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用している。
なお、償却年数については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。ただし、ソフトウエア
(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。2019/06/25 10:22

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1
以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

2019/06/25 10:22