(2)【役員の状況】
①役員一覧
男性13名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
| 役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役 (社長) | 椋田 昌夫 | 1946年11月24日生 | 2013年1月 2013年2月 | 広島電鉄株式会社代表取締役(現) 宮島カンツリー倶楽部理事長(現) | | 2013年3月 | 当社代表取締役社長(現) |
| (注)2 | ― |
| 専務取締役 | 堀江 裕明 | 1952年8月14日生 | | 2011年6月 | 宮島松大汽船株式会社顧問 | | 2012年3月 | 当社専務取締役(現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 迫 孝治 | 1949年9月11日生 | | 2004年6月 | 広島電鉄株式会社常勤監査役 | | 2007年3月 | 当社取締役(現) | | 2013年6月 | 広島電鉄株式会社常務取締役 | | 2019年6月 | 広島電鉄株式会社特別顧問(現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 福永 文顕 | 1941年1月1日生 | 1982年6月 2006年7月 | 三泰産業株式会社社長 当社監査役 | 2010年3月 2013年6月 | 当社取締役(現) 三泰産業株式会社会長(現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 有田 博司 | 1939年9月16日生 | | 2002年2月 | 株式会社中国新聞社専務取締役 | | 2009年6月 | 株式会社中国新聞社顧問(現) | | 2011年3月 | 当社取締役(現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 沼田 卓壮 | 1948年1月3日生 | | 2003年4月 | 広島市南区長 | | 2009年6月 | 広島電鉄株式会社取締役 | 2015年3月 2018年6月 | 当社取締役(現) 広島電鉄株式会社顧問(現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 横田 好明 | 1963年5月8日生 | 2013年4月 広島電鉄株式会社執行役員 2015年6月 広島電鉄株式会社取締役 2019年3月 当社取締役(現) 2020年6月 広島電鉄株式会社常務取締役(現) | (注)2 | ― |
| 取締役 | 荒本 徹哉 | 1955年2月3日生 | | 2011年7月 | 広島市副市長 | | 2015年7月 | 株式会社広島バスセンター 代表取締役社長 | 2019年3月 2020年4月 | 当社取締役(現) 学校法人広島文化学園副理事長 (現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 脇本 和男 | 1956年6月16日生 | | 2018年11月 | 広島電鉄株式会社 | | グループ事業推進担当部長 | 2019年7月 2021年3月 | 当社五日市コース支配人(現) 当社取締役(現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 岡山 民生 | 1946年6月27日生 | | 2015年5月 | 当社志和コース施設管理担当 | | 2020年7月 | 当社志和コース支配人(現) | | 2021年3月 | 当社取締役(現) |
| (注)2 | ― |
| 取締役 | 増岡聡一郎 | 1962年10月22日生 | | 2012年12月 | 株式会社嵐山カンツリー倶楽部 取締役・理事(現) | | 2021年12月 | 株式会社鉄鋼ビルディング 代表取締役社長(現) | 2021年12月 2022年3月 | 株式会社増岡組 代表取締役社長(現) 当社取締役(現) |
| (注)2 | ― |
| 監査役 | 尾﨑 宏明 | 1953年11月15日生 | | 2013年6月 | 広島電鉄株式会社常勤監査役 (現) | | 2014年3月 | 当社監査役(現) |
| (注)3 | ― |
| 監査役 | 岡田 茂 | 1966年2月10日生 | | 2013年4月 | 広島電鉄株式会社執行役員 | | 2015年6月 | 広島電鉄株式会社取締役 | 2018年3月 2021年6月 | 当社監査役(現) 広島電鉄株式会社常務取締役(現) |
| (注)3 | ― |
| | | 計 | | ― |
(注)1.取締役 迫孝治、取締役 福永文顕、取締役 有田博司、取締役 沼田卓壮、取締役 横田好明、取締役 荒本徹哉、取締役 増岡聡一郎は、社外取締役であります。
2.2023年3月30日開催の定時株主総会で選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するときまで。
3.2022年3月29日開催の定時株主総会で選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するときまで。
②社外役員の状況
上記(注)1.に掲げる社外取締役と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係、その他の利害関係はありません。