固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7～65年
構築物 6～30年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2015/07/24 13:46

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産の減価償却累計額

2015/07/24 13:46

#4 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
有形固定資産	8,674千円	8,395千円
無形固定資産	380	705

2015/07/24 13:46

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当中間会計期間末における流動資産の残高は、384,302千円(前事業年度は368,038千円)となり、16,264千円増加しました。主な要因は、中間純利益2,133千円を計上し、減価償却費9,101千円などの計上により内部留保が増加し、現金及び預金が336,189千円から354,337千円へ18,148千円増加した一方で、繰延税金資産が11,385千円から9,934千円へ1,451千円減少したことによるものです。
(固定資産)
当中間会計期間末における固定資産の残高は、1,380,777千円(前事業年度は1,378,618千円)となり、2,159千円増加しました。これは新規に減価償却資産を5,300千円取得したこと、コース内への植栽により立木を3,890千円取得したこと、長期性預金が1,800千円増加したことなどで増加したことに対し、減価償却費9,101千円の計上により減少したことによるものであります。

2015/07/24 13:46