半期報告書-第55期(2025/01/01-2025/12/31)
(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前中間会計期間(自 2024年1月1日 至 2024年6月30日)
(単位:千円)
当中間会計期間(自 2025年1月1日 至 2025年6月30日)
(単位:千円)
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は「(重要な会計方針)4.収益及び費用
の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当中間会計
期間末において存在する顧客との契約から、当中間会計期間の末日後に認識すると見込まれる収益の金額及び
時期に関する情報
(1)契約負債の残高等
前事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
契約負債は、財又はサービスを顧客に移転する当社の義務に対して、当社が顧客から対価を受け取ったもの
又は対価を受け取る期限が到来しているものであり、収益の認識に伴い取り崩されます。
当中間会計期間(自 2025年1月1日 至 2025年6月30日)
契約負債は、財又はサービスを顧客に移転する当社の義務に対して、当社が顧客から対価を受け取ったもの
又は対価を受け取る期限が到来しているものであり、収益の認識に伴い取り崩されます。
当中間会計期間において、契約負債が215,159千円増加した主な理由は、当期の年会費収入のうち下期に対
応する金額が前受収益に計上されるためであります。
(2)残存履行義務に配分した取引価格
当社では、残存履行義務に配分した取引価格の注記に当たって実務上の便法を適用し、当初に予想される
契約期間が1年を超える重要な契約がないため、記載を省略しております。
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前中間会計期間(自 2024年1月1日 至 2024年6月30日)
(単位:千円)
| 入場料収入 | 362,852 |
| キャディ収入 | 215,043 |
| 年会費収入 | 118,438 |
| 会員登録料収入 | 59,950 |
| レストラン及び売店及びホテル他収入 | 268,734 |
| その他 | 96,610 |
| 顧客との契約から生じる収益 | 1,121,628 |
| その他の収益 | - |
| 外部顧客への売上高 | 1,121,628 |
当中間会計期間(自 2025年1月1日 至 2025年6月30日)
(単位:千円)
| 入場料収入 | 374,565 |
| キャディ収入 | 221,158 |
| 年会費収入 | 177,430 |
| 会員登録料収入 | 101,650 |
| レストラン及び売店及びホテル他収入 | 268,371 |
| その他 | 100,744 |
| 顧客との契約から生じる収益 | 1,243,920 |
| その他の収益 | - |
| 外部顧客への売上高 | 1,243,920 |
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は「(重要な会計方針)4.収益及び費用
の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当中間会計
期間末において存在する顧客との契約から、当中間会計期間の末日後に認識すると見込まれる収益の金額及び
時期に関する情報
(1)契約負債の残高等
前事業年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
| (単位:千円) |
| 当事業年度 | ||
| 期首残高 | 期末残高 | |
| 顧客との契約から生じた債権 | 26,966 | 25,760 |
| 契約負債 | 10,166 | 9,969 |
契約負債は、財又はサービスを顧客に移転する当社の義務に対して、当社が顧客から対価を受け取ったもの
又は対価を受け取る期限が到来しているものであり、収益の認識に伴い取り崩されます。
当中間会計期間(自 2025年1月1日 至 2025年6月30日)
| (単位:千円) |
| 当中間会計期間 | ||
| 期首残高 | 期末残高 | |
| 顧客との契約から生じた債権 | 25,760 | 41,942 |
| 契約負債 | 9,969 | 225,128 |
契約負債は、財又はサービスを顧客に移転する当社の義務に対して、当社が顧客から対価を受け取ったもの
又は対価を受け取る期限が到来しているものであり、収益の認識に伴い取り崩されます。
当中間会計期間において、契約負債が215,159千円増加した主な理由は、当期の年会費収入のうち下期に対
応する金額が前受収益に計上されるためであります。
(2)残存履行義務に配分した取引価格
当社では、残存履行義務に配分した取引価格の注記に当たって実務上の便法を適用し、当初に予想される
契約期間が1年を超える重要な契約がないため、記載を省略しております。