各務原開発の構築物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年6月30日
- 7386万
- 2009年6月30日 +3.95%
- 7678万
- 2009年12月31日 +29.05%
- 9909万
- 2010年6月30日 -3.63%
- 9549万
- 2011年6月30日 +2.24%
- 9763万
- 2012年6月30日 -10.23%
- 8764万
- 2013年6月30日 -9.42%
- 7938万
- 2014年6月30日 -9.65%
- 7173万
- 2014年12月31日 -4.04%
- 6883万
- 2015年6月30日 -1.27%
- 6795万
- 2015年12月31日 -5.09%
- 6449万
- 2016年6月30日 +1.31%
- 6534万
- 2016年12月31日 -6.11%
- 6135万
- 2017年6月30日 -8.3%
- 5625万
- 2017年12月31日 -8.4%
- 5153万
- 2018年6月30日 +0.47%
- 5177万
- 2018年12月31日 -8.38%
- 4743万
- 2019年6月30日 +10.04%
- 5219万
- 2019年12月31日 -8.33%
- 4784万
- 2020年6月30日 +6.86%
- 5112万
- 2020年12月31日 -4.16%
- 4900万
- 2021年6月30日 -4.34%
- 4687万
- 2021年12月31日 -4.33%
- 4484万
- 2022年6月30日 -4.53%
- 4281万
- 2022年12月31日 -4.54%
- 4087万
- 2023年6月30日 +24.49%
- 5088万
- 2023年12月31日 -3.92%
- 4888万
- 2024年6月30日 -4.08%
- 4689万
- 2024年12月31日 -4.08%
- 4497万
- 2025年6月30日 -4.25%
- 4306万
- 2025年12月31日 -3.92%
- 4137万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主として旧定率法によっております。2025/09/24 11:02
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については、以下の通りであります。