横浜スタジアムのソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 1053万
- 2010年1月31日 -15.94%
- 885万
- 2011年1月31日 -37.98%
- 549万
- 2012年1月31日 +25.45%
- 689万
- 2013年1月31日 -45.09%
- 378万
- 2014年1月31日 +126.22%
- 856万
- 2014年7月31日 +46.79%
- 1256万
- 2015年1月31日 -9.5%
- 1137万
- 2015年7月31日 -10.25%
- 1020万
- 2016年1月31日 -2.05%
- 999万
- 2016年7月31日 +162.92%
- 2628万
- 2017年1月31日 -13.79%
- 2265万
- 2017年7月31日 +28.58%
- 2913万
- 2018年1月31日 -15.98%
- 2447万
- 2018年7月31日 -12.03%
- 2153万
- 2019年1月31日 -16.54%
- 1797万
- 2019年7月31日 -8.25%
- 1648万
個別
- 2009年1月31日
- 1053万
- 2010年1月31日 -15.94%
- 885万
- 2010年7月31日 -21.29%
- 697万
- 2011年1月31日 -21.2%
- 549万
- 2012年1月31日 +25.45%
- 689万
- 2013年1月31日 -45.09%
- 378万
- 2014年1月31日 +126.22%
- 856万
- 2014年7月31日 +46.79%
- 1256万
- 2015年1月31日 -9.5%
- 1137万
- 2015年7月31日 -10.25%
- 1020万
- 2016年1月31日 -2.05%
- 999万
- 2016年7月31日 +162.92%
- 2628万
- 2017年1月31日 -13.79%
- 2265万
- 2017年7月31日 +28.58%
- 2913万
- 2018年1月31日 -15.98%
- 2447万
- 2018年7月31日 -12.03%
- 2153万
- 2019年1月31日 -16.54%
- 1797万
- 2019年7月31日 -8.25%
- 1648万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2019/04/26 16:17
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く) 定率法
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、スタジアム施設については当該リース資産の耐用年数に基づく定額法2019/04/26 16:17 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法2019/04/26 16:17
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法2019/04/26 16:17
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法
なお、スタジアム施設については当該リース資産の耐用年数に基づく定額法2019/04/26 16:17