グリーンランドリゾート（9656）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: -8130万
2011年6月30日 -18.34%: -9621万
2011年9月30日: 1948万
2011年12月31日 +203.81%: 5920万
2012年3月31日: -8204万
2012年6月30日: 749万
2012年9月30日 +999.99%: 1億4848万
2012年12月31日 -8.43%: 1億3596万
2013年3月31日: -50,000
2013年6月30日: 1億1217万
2013年9月30日 +128.58%: 2億5640万
2013年12月31日 -10.75%: 2億2883万
2014年3月31日: -1338万
2014年6月30日: 2413万
2014年9月30日 +320.75%: 1億153万
2014年12月31日 +95.33%: 1億9832万
2015年3月31日: -2367万
2015年6月30日: 4595万
2015年9月30日 +634.44%: 3億3748万
2015年12月31日 -6.42%: 3億1581万
2016年3月31日: -4134万
2016年6月30日 -261.12%: -1億4931万
2016年9月30日: 6444万
2016年12月31日 +103.07%: 1億3086万
2017年3月31日 -91.63%: 1095万
2017年6月30日 +999.99%: 1億3685万
2017年9月30日 +124.84%: 3億771万
2017年12月31日 -3.76%: 2億9613万
2018年3月31日: -927万
2018年6月30日: 1億347万
2018年9月30日 +139.88%: 2億4821万
2018年12月31日 -7.16%: 2億3043万
2019年3月31日 -68.36%: 7290万
2019年6月30日 +291.1%: 2億8512万
2019年9月30日 +45%: 4億1344万
2019年12月31日 -2.22%: 4億426万
2020年3月31日: -1億9731万
2020年6月30日 -153.2%: -4億9959万
2020年9月30日 -1.6%: -5億757万
2020年12月31日 -28.64%: -6億5291万
2021年3月31日: -2317万
2021年6月30日 -293.07%: -9109万
2021年9月30日 -16.39%: -1億602万
2021年12月31日 -999.99%: -14億7864万
2022年3月31日: 1025万
2022年6月30日 +999.99%: 2億2279万
2022年9月30日 +111.93%: 4億7217万
2022年12月31日 -10.08%: 4億2455万
2023年3月31日 -63.68%: 1億5419万
2023年6月30日 +135.2%: 3億6267万
2023年9月30日 +84.7%: 6億6985万
2023年12月31日 -19.13%: 5億4167万
2024年3月31日 -77.65%: 1億2106万
2024年6月30日 +84.62%: 2億2350万
2024年9月30日 +105.68%: 4億5970万
2024年12月31日 +12.37%: 5億1655万
2025年3月31日 -84.75%: 7876万
2025年6月30日 +177.09%: 2億1826万
2025年9月30日 +74.79%: 3億8150万
2025年12月31日 +39.26%: 5億3127万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/26 9:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/03/26 9:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/26 9:00