グリーンランドリゾート（9656）の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年12月31日: 2億3758万
2009年12月31日 -12.29%: 2億839万
2010年12月31日 +15.66%: 2億4103万
2011年3月31日 -2.03%: 2億3613万
2011年6月30日 -21.34%: 1億8573万
2011年9月30日 +9.07%: 2億259万
2011年12月31日 +44.1%: 2億9192万
2012年3月31日 -30.18%: 2億382万
2012年6月30日 -15.15%: 1億7294万
2012年9月30日 +3.82%: 1億7954万
2012年12月31日 +44.26%: 2億5900万
2013年3月31日 -14.85%: 2億2053万
2013年6月30日 -18.9%: 1億7885万
2013年9月30日 +20.7%: 2億1587万
2013年12月31日 +34.92%: 2億9126万
2014年3月31日 -29.01%: 2億677万
2014年6月30日 -28.82%: 1億4717万
2014年9月30日 +36.15%: 2億37万
2014年12月31日 +10.36%: 2億2112万
2015年3月31日 +0.53%: 2億2229万
2015年6月30日 -22.13%: 1億7309万
2015年9月30日 +36.28%: 2億3590万
2015年12月31日 -19.18%: 1億9064万
2016年3月31日 +12.15%: 2億1380万
2016年6月30日 -44.64%: 1億1835万
2016年9月30日 +77.92%: 2億1057万
2016年12月31日 -3.83%: 2億250万
2017年3月31日 +7.71%: 2億1811万
2017年6月30日 -31.55%: 1億4930万
2017年9月30日 +13.29%: 1億6914万
2017年12月31日 +40.09%: 2億3696万
2018年3月31日 -11.08%: 2億1071万
2018年6月30日 -33.42%: 1億4030万
2018年9月30日 +37.8%: 1億9333万
2018年12月31日 +42.17%: 2億7487万
2019年3月31日 -10.68%: 2億4551万
2019年6月30日 -36.9%: 1億5492万
2019年9月30日 +49.51%: 2億3163万
2019年12月31日 -10.48%: 2億735万
2020年3月31日 -30.03%: 1億4508万
2020年6月30日 -39.5%: 8777万
2020年9月30日 +140.16%: 2億1079万
2020年12月31日 +5.9%: 2億2322万
2021年3月31日 +3.14%: 2億3023万
2021年6月30日 -48.21%: 1億1924万
2021年9月30日 +36.86%: 1億6320万
2021年12月31日 +68.14%: 2億7441万
2022年3月31日 -3.4%: 2億6509万
2022年6月30日 -34.95%: 1億7245万
2022年9月30日 +75.79%: 3億316万
2022年12月31日 +2.12%: 3億959万
2023年3月31日 +24.81%: 3億8639万
2023年6月30日 -54.73%: 1億7492万
2023年9月30日 +65.99%: 2億9034万
2023年12月31日 -8.21%: 2億6651万
2024年3月31日 +31.54%: 3億5055万
2024年6月30日 -51.13%: 1億7132万
2024年9月30日 +70.23%: 2億9165万
2024年12月31日 -0.43%: 2億9039万
2025年3月31日 +42.18%: 4億1287万
2025年6月30日 -45.1%: 2億2667万
2025年9月30日 +31.35%: 2億9774万
2025年12月31日 +4.75%: 3億1189万
2026年3月31日 +39.72%: 4億3578万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第1四半期連結会計期間末の資産額合計は19,064,863千円(前連結会計年度末比224,085千円増加)となりました。
流動資産は、894,811千円(前連結会計年度末比77,950千円増加)となりました。主な要因は、受取手形及び売掛金等が増加したことによるものであります。
固定資産は、18,170,052千円(前連結会計年度末比146,135千円増加)となりました。主な要因は、建物及び構築物、投資有価証券等が増加したことによるものであります。
2024/05/13 9:03