グリーンランドリゾート(9656)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産事業の推移 - 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 1億435万
- 2013年3月31日 -71.12%
- 3013万
- 2013年6月30日 +90.98%
- 5754万
- 2013年9月30日 +54.4%
- 8885万
- 2013年12月31日 +30.32%
- 1億1579万
- 2014年3月31日 -78.21%
- 2523万
- 2014年6月30日 +91.87%
- 4841万
- 2014年9月30日 +46.68%
- 7101万
- 2014年12月31日 +32.36%
- 9399万
- 2015年3月31日 -75.99%
- 2256万
- 2015年6月30日 +96.46%
- 4433万
- 2015年9月30日 +54.34%
- 6843万
- 2015年12月31日 +35.47%
- 9270万
- 2016年3月31日 -73.08%
- 2495万
- 2016年6月30日 +91.76%
- 4785万
- 2016年9月30日 +47.84%
- 7074万
- 2016年12月31日 +32.13%
- 9346万
- 2017年3月31日 -73.4%
- 2486万
- 2017年6月30日 +102.06%
- 5024万
- 2017年9月30日 +60.18%
- 8047万
- 2017年12月31日 +39.94%
- 1億1261万
- 2018年3月31日 -75.68%
- 2739万
- 2018年6月30日 +105.93%
- 5641万
- 2018年9月30日 +57.88%
- 8905万
- 2018年12月31日 +33.29%
- 1億1870万
- 2019年3月31日 -75.87%
- 2864万
- 2019年6月30日 +108.74%
- 5978万
- 2019年9月30日 +48.76%
- 8893万
- 2019年12月31日 +36.02%
- 1億2097万
- 2020年3月31日 -77.85%
- 2679万
- 2020年6月30日 +99.1%
- 5334万
- 2020年9月30日 +53.2%
- 8172万
- 2020年12月31日 +33.97%
- 1億949万
- 2021年3月31日 -73.07%
- 2948万
- 2021年6月30日 +92.73%
- 5682万
- 2021年9月30日 +50.03%
- 8525万
- 2021年12月31日 +32.74%
- 1億1317万
- 2022年3月31日 -74.1%
- 2930万
- 2022年6月30日 +84.39%
- 5404万
- 2022年9月30日 +49.67%
- 8088万
- 2022年12月31日 +11.64%
- 9029万
- 2023年3月31日 -70.34%
- 2678万
- 2023年6月30日 +96.98%
- 5276万
- 2023年9月30日 +48.93%
- 7858万
- 2023年12月31日 +31.67%
- 1億346万
- 2024年3月31日 -73.68%
- 2722万
- 2024年6月30日 +99.5%
- 5432万
- 2024年12月31日 +97.77%
- 1億743万
- 2025年6月30日 -48.43%
- 5540万
- 2025年12月31日 +120.44%
- 1億2213万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/03/26 9:00
当社グループは、遊園地やホテル等の経営及び運営等を主な事業としていることから、サービス別に報告セグメントを、「遊園地事業」、「ゴルフ事業」、「ホテル事業」、「不動産事業」、「土木・建設資材事業」として識別しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法遊園地事業 :遊園地・スキー場等の経営、運営 ホテル事業 :ホテルの経営、運営 不動産事業 :不動産の賃貸、売買 土木・建設資材事業 :建設資材の製造、販売、運搬 - #2 事業の内容
- 3【事業の内容】2026/03/26 9:00
当社グループは、当社及び子会社3社で構成されており、遊園地・ゴルフ・ホテルのレジャー事業を主な内容とし、不動産事業については、不動産の売買・賃貸を行い、土木・建設資材事業として土木工事受注のほか、建設資材の製造・販売・運搬等を行っております。
当社グループの事業内容及び当社グループ各社の当該事業に係る位置付けならびにセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、次の5事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- また、商品の販売については、商品の引き渡しの時点で、履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しております。2026/03/26 9:00
(不動産事業)
不動産事業のうち、不動産賃貸事業では、主にグループ会社が保有する土地や建物の賃貸を行っており、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)に従い、賃貸借契約期間にわたり収益を認識しております。また、不動産事業のうち、不動産販売事業においては、主に当社が保有する土地の販売を行っており、顧客との不動産売買契約に基づき、当該物件が顧客に引き渡された一時点において履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しております。 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/03/26 9:00
当社グループは、遊園地やホテル等の経営及び運営等を主な事業としていることから、サービス別に報告セグメントを、「遊園地事業」、「ゴルフ事業」、「ホテル事業」、「不動産事業」、「土木・建設資材事業」として識別しております。
遊園地事業 :遊園地・スキー場等の経営、運営 ホテル事業 :ホテルの経営、運営 不動産事業 :不動産の賃貸、売買 土木・建設資材事業 :建設資材の製造、販売、運搬 - #5 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2026/03/26 9:00
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。2025年12月31日現在 ホテル事業 71 (93) 不動産事業 0 (1) 土木・建設資材事業 15 (12)
2.全社共通として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/03/26 9:00
1987年4月 当社入社 グリーンランド開発株式会社代表取締役社長 2018年6月 当社取締役不動産事業部長 2024年1月 当社取締役社長特命事項担当 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 『北村温泉ホテル』におきましては、SNSにより「源泉掛け流し43℃の名湯」や「美味しい食事」のPRを行い、日帰り入浴の利用促進を図ります。また、周辺観光や体験とのセットプランを造成して、団体客やインバウンドの宿泊利用の拡大を図ります。2026/03/26 9:00
(不動産事業)
不動産事業におきましては、積極的に遊休社有地の活用に取り組むほか、遊園地周辺の社有地への新規テナント誘致に注力し、収益基盤の安定化を図ります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、ホテル事業の宿泊者数は前期比146人減少の84,765人となり、売上高は前期比3,881千円減少の1,958,717千円、営業利益は前期比31,777千円減少の63,458千円となりました。2026/03/26 9:00
(不動産事業)
不動産事業における賃貸収入につきましては、グリーンランドリゾートエリアにおける一部の既存テナントの賃料改定に伴い売上は増加し、売上高は前期比12,471千円増加の175,885千円となり、営業利益につきましては、前期比14,705千円増加の122,137千円となりました。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ゴルフ場施設やキャディサービス等のサービスの提供については、顧客の利用の時点で履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しており、グリーンランドリゾートゴルフコースに係る年会費については、一定の期間にわたって履行義務が充足されるものと判断し、経過期間に応じて収益を認識しております。また、ゴルフ場施設での利用金額に応じて付与される自社ポイントについては履行義務として識別し、将来の失効見込み等を考慮して算定された独立販売価格を基礎として取引価格の配分を行い、ポイントが使用(交換)された時点で収益を認識しております。2026/03/26 9:00
(不動産事業)
不動産事業のうち、不動産賃貸事業では、主に当社が保有する土地や建物の賃貸を行っており、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)に従い、賃貸借契約期間にわたり収益を認識しております。また、不動産事業のうち、不動産販売事業においては、主に当社が保有する土地の販売を行っており、顧客との不動産売買契約に基づき、当該物件が顧客に引き渡された一時点において履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しております。