9656 グリーンランドリゾート

9656
2026/05/07
時価
63億円
PER 予
12.76倍
2009年以降
赤字-61.12倍
(2009-2025年)
PBR
0.6倍
2009年以降
0.24-0.88倍
(2009-2025年)
配当 予
2.43%
ROE 予
4.74%
ROA 予
2.49%
資料
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CSV,JSON

グリーンランドリゾート(9656)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 不動産事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2012年12月31日
1億435万
2013年3月31日 -71.12%
3013万
2013年6月30日 +90.98%
5754万
2013年9月30日 +54.4%
8885万
2013年12月31日 +30.32%
1億1579万
2014年3月31日 -78.21%
2523万
2014年6月30日 +91.87%
4841万
2014年9月30日 +46.68%
7101万
2014年12月31日 +32.36%
9399万
2015年3月31日 -75.99%
2256万
2015年6月30日 +96.46%
4433万
2015年9月30日 +54.34%
6843万
2015年12月31日 +35.47%
9270万
2016年3月31日 -73.08%
2495万
2016年6月30日 +91.76%
4785万
2016年9月30日 +47.84%
7074万
2016年12月31日 +32.13%
9346万
2017年3月31日 -73.4%
2486万
2017年6月30日 +102.06%
5024万
2017年9月30日 +60.18%
8047万
2017年12月31日 +39.94%
1億1261万
2018年3月31日 -75.68%
2739万
2018年6月30日 +105.93%
5641万
2018年9月30日 +57.88%
8905万
2018年12月31日 +33.29%
1億1870万
2019年3月31日 -75.87%
2864万
2019年6月30日 +108.74%
5978万
2019年9月30日 +48.76%
8893万
2019年12月31日 +36.02%
1億2097万
2020年3月31日 -77.85%
2679万
2020年6月30日 +99.1%
5334万
2020年9月30日 +53.2%
8172万
2020年12月31日 +33.97%
1億949万
2021年3月31日 -73.07%
2948万
2021年6月30日 +92.73%
5682万
2021年9月30日 +50.03%
8525万
2021年12月31日 +32.74%
1億1317万
2022年3月31日 -74.1%
2930万
2022年6月30日 +84.39%
5404万
2022年9月30日 +49.67%
8088万
2022年12月31日 +11.64%
9029万
2023年3月31日 -70.34%
2678万
2023年6月30日 +96.98%
5276万
2023年9月30日 +48.93%
7858万
2023年12月31日 +31.67%
1億346万
2024年3月31日 -73.68%
2722万
2024年6月30日 +99.5%
5432万
2024年12月31日 +97.77%
1億743万
2025年6月30日 -48.43%
5540万
2025年12月31日 +120.44%
1億2213万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、遊園地やホテル等の経営及び運営等を主な事業としていることから、サービス別に報告セグメントを、「遊園地事業」、「ゴルフ事業」、「ホテル事業」、「不動産事業」、「土木・建設資材事業」として識別しております。
遊園地事業:遊園地・スキー場等の経営、運営
ホテル事業:ホテルの経営、運営
不動産事業:不動産の賃貸、売買
土木・建設資材事業:建設資材の製造、販売、運搬
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
2026/03/26 9:00
#2 事業の内容
3【事業の内容】
当社グループは、当社及び子会社3社で構成されており、遊園地・ゴルフ・ホテルのレジャー事業を主な内容とし、不動産事業については、不動産の売買・賃貸を行い、土木・建設資材事業として土木工事受注のほか、建設資材の製造・販売・運搬等を行っております。
当社グループの事業内容及び当社グループ各社の当該事業に係る位置付けならびにセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、次の5事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。
2026/03/26 9:00
#3 会計方針に関する事項(連結)
また、商品の販売については、商品の引き渡しの時点で、履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しております。
(不動産事業)
不動産事業のうち、不動産賃貸事業では、主にグループ会社が保有する土地や建物の賃貸を行っており、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)に従い、賃貸借契約期間にわたり収益を認識しております。また、不動産事業のうち、不動産販売事業においては、主に当社が保有する土地の販売を行っており、顧客との不動産売買契約に基づき、当該物件が顧客に引き渡された一時点において履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しております。
2026/03/26 9:00
#4 報告セグメントの概要(連結)
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、遊園地やホテル等の経営及び運営等を主な事業としていることから、サービス別に報告セグメントを、「遊園地事業」、「ゴルフ事業」、「ホテル事業」、「不動産事業」、「土木・建設資材事業」として識別しております。
遊園地事業:遊園地・スキー場等の経営、運営
ホテル事業:ホテルの経営、運営
不動産事業:不動産の賃貸、売買
土木・建設資材事業:建設資材の製造、販売、運搬
2026/03/26 9:00
#5 従業員の状況(連結)
(1)連結会社の状況
2025年12月31日現在
ホテル事業71(93)
不動産事業0(1)
土木・建設資材事業15(12)
(注)1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2.全社共通として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。
2026/03/26 9:00
#6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1987年4月当社入社
グリーンランド開発株式会社代表取締役社長
2018年6月当社取締役不動産事業部長
2024年1月当社取締役社長特命事項担当
2026/03/26 9:00
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
『北村温泉ホテル』におきましては、SNSにより「源泉掛け流し43℃の名湯」や「美味しい食事」のPRを行い、日帰り入浴の利用促進を図ります。また、周辺観光や体験とのセットプランを造成して、団体客やインバウンドの宿泊利用の拡大を図ります。
(不動産事業)
不動産事業におきましては、積極的に遊休社有地の活用に取り組むほか、遊園地周辺の社有地への新規テナント誘致に注力し、収益基盤の安定化を図ります。
2026/03/26 9:00
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、ホテル事業の宿泊者数は前期比146人減少の84,765人となり、売上高は前期比3,881千円減少の1,958,717千円、営業利益は前期比31,777千円減少の63,458千円となりました。
(不動産事業)
不動産事業における賃貸収入につきましては、グリーンランドリゾートエリアにおける一部の既存テナントの賃料改定に伴い売上は増加し、売上高は前期比12,471千円増加の175,885千円となり、営業利益につきましては、前期比14,705千円増加の122,137千円となりました。
2026/03/26 9:00
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
ゴルフ場施設やキャディサービス等のサービスの提供については、顧客の利用の時点で履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しており、グリーンランドリゾートゴルフコースに係る年会費については、一定の期間にわたって履行義務が充足されるものと判断し、経過期間に応じて収益を認識しております。また、ゴルフ場施設での利用金額に応じて付与される自社ポイントについては履行義務として識別し、将来の失効見込み等を考慮して算定された独立販売価格を基礎として取引価格の配分を行い、ポイントが使用(交換)された時点で収益を認識しております。
(不動産事業)
不動産事業のうち、不動産賃貸事業では、主に当社が保有する土地や建物の賃貸を行っており、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)に従い、賃貸借契約期間にわたり収益を認識しております。また、不動産事業のうち、不動産販売事業においては、主に当社が保有する土地の販売を行っており、顧客との不動産売買契約に基づき、当該物件が顧客に引き渡された一時点において履行義務が充足されるものと判断し、収益を認識しております。
2026/03/26 9:00

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