固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/12/24 9:24

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

2014/12/24 9:24

#4 減価償却額の注記

※2 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
有形固定資産	1,273千円	1,073千円
無形固定資産	26千円	44千円

2014/12/24 9:24

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/12/24 9:24