建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
工具、器具及び備品 5～15年

2016/06/29 15:23

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 当期に取得した有形固定資産について取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物16,499千円であります。

2016/06/29 15:23

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～15年
その他(工具、器具及び備品) 5年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいておりま
す。2016/06/29 15:23