GNU(4749)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年3月31日
- 1億3582万
- 2011年3月31日 -48.49%
- 6996万
- 2012年3月31日 -31.77%
- 4773万
- 2013年3月31日 +7.42%
- 5127万
- 2014年3月31日 -41.69%
- 2990万
- 2015年3月31日 -80.83%
- 573万
- 2016年3月31日 -31.19%
- 394万
個別
- 2009年3月31日
- 69万
- 2010年3月31日 -23.09%
- 53万
- 2011年3月31日 -30.02%
- 37万
- 2012年3月31日 -42.9%
- 21万
- 2013年3月31日 -75.12%
- 53,000
- 2014年3月31日 +718.87%
- 43万
- 2015年3月31日 -20.28%
- 34万
- 2016年3月31日 -25.43%
- 25万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1. 帳簿価額のうち「その他」は、工具器具及び備品、ソフトウエアであります。2016/06/29 15:23
なお、金額には消費税等を含めておりません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 5~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 15:23 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年~15年
その他(工具、器具及び備品) 5年~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいておりま
す。2016/06/29 15:23