無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/25 9:19

#2 減価償却額の注記

2 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
有形固定資産	9,837千円	11,959千円
無形固定資産	64千円	24千円

2019/12/25 9:19

#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

たな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品並びに原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法の規定に基づいております。2019/12/25 9:19