極楽湯 HD(2340)の建物及び構築物の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 95億1050万
- 2009年3月31日 -57.43%
- 40億4888万
- 2010年3月31日 +23.03%
- 49億8138万
- 2011年3月31日 +31.63%
- 65億5684万
- 2012年3月31日 +24.27%
- 81億4793万
- 2013年3月31日 -0.54%
- 81億411万
- 2014年3月31日 +15.64%
- 93億7131万
- 2015年3月31日 +33.11%
- 124億7387万
- 2016年3月31日 +13.62%
- 141億7298万
- 2017年3月31日 +10.36%
- 156億4164万
- 2018年3月31日 +5.69%
- 165億3105万
- 2019年3月31日 +19.93%
- 198億2613万
- 2020年3月31日 -12.74%
- 172億9999万
- 2021年3月31日 -0.72%
- 171億7511万
- 2022年3月31日 -4.82%
- 163億4761万
- 2023年3月31日 -0.72%
- 162億3008万
- 2024年3月31日 -21.69%
- 127億994万
- 2025年3月31日 +9.54%
- 139億2257万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主な耐用年数は以下のとおりです。2025/06/30 16:45
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3年~37年 工具、器具及び備品 2年~19年
定額法を採用しております。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/30 16:45
(単位:千円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 ― 2,630 工具、器具及び備品 922 1,086 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります2025/06/30 16:45
(単位:千円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 14,307 49,149 工具、器具及び備品 731 3,485 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は以下のとおりであります。2025/06/30 16:45
(単位:千円) 前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 9,491 9,491 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/30 16:45
当社グループは、店舗ごとに資産をグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(千円) RAKU CAFE 池袋(東京都池袋) 飲食店 建物及び構築物/工具、器具及び備品/ソフトウェア 12,517 極楽湯 碧雲温泉館(中国上海市) 温浴施設 建物及び構築物/長期前払費用 65,346 極楽湯 金沙江温泉館(中国上海市) 温浴施設 建物及び構築物/長期前払費用 7,282
上記に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しました。その内訳は建物及び構築物46,595千円、工具、器具及び備品2,456千円、ソフトウェア270千円、 長期前払費用35,822千円です。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 当連結会計年度の経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容2025/06/30 16:45
当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ1,678百万円増加し13,024百万円となりました。これは主に、新規出店などにより建物及び構築物が1,212百万円増加したことに加え、業績好調により売掛金、未収入金及び棚卸資産が合計で439百万円増加したこと等によるものであります。
次に、負債合計は、前連結会計年度末に比べ855百万円増加し9,204百万円となりました。これは主に、借入金の約定返済552百万円および繰上返済471百万円により長期借入金が1,023百万円減少した一方で、業績好調により仕入れ等が増え買掛金及び未払金が合計で424百万円増加したことに加え、直営店舗の退去時に必要とされる原状回復費用に関して見積りの変更を行った結果、資産除却債務が850百万円増加したことによるものであります。