極楽湯 HD（2340）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億3098万
- 2010年9月30日
- -1億2469万
- 2010年12月31日 -13.39%
- -1億4138万
- 2011年3月31日 -208.74%
- -4億3652万
- 2011年6月30日
- -3487万
- 2011年9月30日
- 5247万
- 2011年12月31日 -8.2%
- 4817万
- 2012年3月31日 +115.51%
- 1億381万
- 2012年6月30日 -29.38%
- 7331万
- 2012年9月30日 +31.76%
- 9659万
- 2012年12月31日 +29.45%
- 1億2504万
- 2013年3月31日 +65.68%
- 2億716万
- 2013年6月30日 -75.94%
- 4985万
- 2013年9月30日 +193.41%
- 1億4627万
- 2013年12月31日 -83.29%
- 2444万
- 2014年3月31日
- -1億6933万
- 2014年6月30日
- -1億4573万
- 2014年9月30日 -98.38%
- -2億8911万
- 2014年12月31日
- -1億7194万
- 2015年3月31日
- 2億8836万
- 2015年6月30日 +3.1%
- 2億9730万
- 2015年9月30日 -7.7%
- 2億7440万
- 2015年12月31日 -88.35%
- 3195万
- 2016年3月31日 +652.37%
- 2億4044万
- 2016年6月30日 -29.53%
- 1億6943万
- 2016年9月30日
- -3億230万
- 2016年12月31日 -36.63%
- -4億1303万
- 2017年3月31日
- 4895万
- 2017年6月30日 -37.76%
- 3046万
- 2017年9月30日
- -2809万
- 2017年12月31日 -310.53%
- -1億1534万
- 2018年3月31日
- 3億3878万
- 2018年6月30日
- -4億5103万
- 2018年9月30日 -51.36%
- -6億8267万
- 2018年12月31日
- -6億5442万
- 2019年3月31日
- -2億1163万
- 2019年6月30日 -184.21%
- -6億147万
- 2019年9月30日 -48.61%
- -8億9387万
- 2019年12月31日
- -7億6784万
- 2020年3月31日 -534.45%
- -48億7155万
- 2020年6月30日
- -10億6283万
- 2020年9月30日 -30.78%
- -13億8996万
- 2020年12月31日 -14.36%
- -15億8953万
- 2021年3月31日 -106.39%
- -32億8060万
- 2021年6月30日
- 492万
- 2021年9月30日
- -1億9418万
- 2021年12月31日
- 2億7019万
- 2022年3月31日
- -21億758万
- 2022年6月30日
- -1263万
- 2022年9月30日 -42.79%
- -1803万
- 2022年12月31日 -576.03%
- -1億2191万
- 2023年3月31日 -135.08%
- -2億8659万
- 2023年6月30日
- 1736万
- 2023年9月30日 +939.93%
- 1億8062万
- 2023年12月31日 +54.46%
- 2億7899万
- 2024年3月31日 +217.25%
- 8億8509万
- 2024年6月30日 -91.43%
- 7582万
- 2024年9月30日 +649.54%
- 5億6834万
- 2024年12月31日 +20.65%
- 6億8570万
- 2025年3月31日 +7.11%
- 7億3448万
- 2025年6月30日 -85.88%
- 1億373万
- 2025年9月30日 +479.34%
- 6億97万
- 2025年12月31日 +14.48%
- 6億8800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/06/30 16:45
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/30 16:45
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用されておりますが、これによる前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
