建設仮勘定
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億405万
- 2009年3月31日 +227.83%
- 3億4113万
- 2010年3月31日 -75.8%
- 8255万
- 2011年3月31日 -2.06%
- 8085万
- 2012年3月31日 +48.53%
- 1億2009万
- 2013年3月31日 +890.61%
- 11億8963万
- 2014年3月31日 +25.13%
- 14億8854万
- 2015年3月31日 -21.26%
- 11億7206万
- 2016年3月31日 -95.78%
- 4951万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 5億8286万
- 2018年3月31日 +243.1%
- 19億9981万
- 2019年3月31日 -8.81%
- 18億2362万
- 2020年3月31日 -15.52%
- 15億4065万
- 2021年3月31日 -63.42%
- 5億6356万
- 2022年3月31日 -99.01%
- 557万
- 2023年3月31日 +225.22%
- 1811万
- 2025年3月31日 +17.63%
- 2131万
個別
- 2008年3月31日
- 1億405万
- 2009年3月31日 +227.83%
- 3億4113万
- 2010年3月31日 -75.8%
- 8255万
- 2011年3月31日 -2.06%
- 8085万
- 2013年3月31日 -82.08%
- 1449万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 14億8729万
- 2015年3月31日 -99.28%
- 1064万
- 2016年3月31日 -84.78%
- 162万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 減価償却費の調整額9,377千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産での減価償却費であります。2024/06/26 17:11
4 減損損失は、建物、建物付属設備、構築物、工具器具備品、建設仮勘定等の有形固定資産及びソフトウェア、電話加入権等の無形固定資産及びのれんによるものであります。
5 持分法適用会社への投資額の調整額345,086千円は、各報告セグメントに属していないものであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額△3,576,160千円には、報告セグメント間の相殺消去△4,036,345千円、各報告セグメントに配分していない全社資産460,184千円が含まれております。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない現金預金、投資有価証券、関連会社株式、貸付金、管理部門に係る資産であります。
3 減価償却費の調整額9,377千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産での減価償却費であります。
4 減損損失は、建物、建物付属設備、構築物、工具器具備品、建設仮勘定等の有形固定資産及びソフトウェア、電話加入権等の無形固定資産及びのれんによるものであります。
5 持分法適用会社への投資額の調整額345,086千円は、各報告セグメントに属していないものであります。
6 セグメント利益またはセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/06/26 17:11 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、店舗ごとに資産をグルーピングしております。2024/06/26 17:11
上記に係る資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しました。その内訳は建物及び構築物 448,201千円、工具、器具及び備品 17,276千円、ソフトウェア 417千円、電話加入権 12千円、建設仮勘定 1,819千円、その他 4,482千円です。
なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを6.4%で割り引いて測定しております。