半期報告書-第21期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法(ただし、機械及び装置については定率法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～45年
構築物 5～65年
機械及び装置 2～18年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～10年
リース資産 5～6年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。