固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～38年
構築物 6年～22年
機械及び装置 3年～17年
車両運搬具 2年～3年
工具器具備品 2年～6年2015/09/29 10:09

#2 有形固定資産、地域ごとの情報

形固定資産
当社の有形固定資産は、全て本邦に所在しております。2015/09/29 10:09

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額

	前事業年度(平成26年12月31日)		当中間会計期間(平成27年6月30日)
有形固定資産の減価償却累計額	252,032	千円	255,940	千円

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#4 減価償却額の注記

※3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自平成26年1月1日至平成26年6月30日)	当中間会計期間(自平成27年1月1日至平成27年6月30日)
有形固定資産	4,088千円	3,907千円

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#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前事業年度末に比べ3,133千円増加し、13,061千円となりました。これは主に、売掛金の増加によるものであります。
固定資産は、前事業年度末に比べ3,801千円減少し、750,621千円となりました。これは主に、減価償却による有形固定資産の減少によるものであります。
以上の結果、資産合計は、前事業年度末に比べ668千円減少し、763,683千円となりました。

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