建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～38年
構築物 6年～22年
機械及び装置 3年～17年
車両運搬具 2年～3年
工具器具備品 2年～15年
(2) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/28 10:20

#2 固定資産売却益の注記

※3 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物	-千円	605千円

2018/03/28 10:20

#3 担保に供している資産の注記

(1) 担保提供資産

	前事業年度(平成28年12月31日)	当事業年度(平成29年12月31日)
土地	691,948千円	691,948千円
建物	23,929千円	22,009千円
計	715,877千円	713,958千円

(2) 上記に対応する債務

2018/03/28 10:20

#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】
クラブハウス等建物、その他構築物、また、コース管理に必要な機械装置等が老朽化しているため、計画的な修理、機械器具類の更新が必要であると認識しております。2018/03/28 10:20