建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～50年
構築物 10～60年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌事業年度から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/07/06 11:48

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額及び減少額のうち主なものは次のとおりであります。

増加	建物	乗用カート庫新築工事	33,056千円
	構築物	カート路土木工事	58,608千円
	リース資産	乗用ゴルフカート	41,874千円
減少	建物	電磁誘導配線	6,898千円
	構築物	電磁誘導カートレール	54,101千円
	機械及び装置	電磁誘導カート	16,500千円

2015/07/06 11:48