有価証券報告書-第57期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 賃貸資産
リース期間を償却年数とする定額法によっております。
② 賃貸資産以外の有形固定資産
定額法によっております。
③ 賃貸資産以外の無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。