中道リース(8594)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2010年1月20日
- 2000万
- 2010年12月31日 ±0%
- 2000万
- 2011年12月31日 ±0%
- 2000万
- 2012年12月31日 +10%
- 2200万
- 2013年12月31日 ±0%
- 2200万
- 2014年12月31日 ±0%
- 2200万
- 2015年12月31日 +4.55%
- 2300万
- 2016年12月31日 +8.7%
- 2500万
- 2017年12月31日 +12%
- 2800万
- 2018年12月31日 -3.57%
- 2700万
- 2019年12月31日 +66.67%
- 4500万
- 2020年12月31日 ±0%
- 4500万
- 2021年12月31日 ±0%
- 4500万
- 2022年12月31日 +11.11%
- 5000万
- 2023年12月31日 ±0%
- 5000万
- 2024年12月31日 ±0%
- 5000万
- 2025年12月31日 ±0%
- 5000万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
(イ)市場価格のない株式等以外のもの
決算末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
(ロ)市場価格のない株式等
金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの(匿名組合出資等)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。その他は移動平均法による原価法によっております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
(イ)賃貸資産
○リース資産
リース契約期間を償却年数とし、リース期間満了時に見込まれるリース資産の処分価額を残存価額として、当該期間内に定額償却する方法
○その他の賃貸用資産
2007年3月31日以前に取得したもの:旧定額法
2007年4月1日以降に取得したもの:定額法
(ロ)社用資産
旧定率法2026/03/23 10:08