アイネス（9742）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -4億6300万
- 2010年9月30日
- 6億5600万
- 2010年12月31日 -74.24%
- 1億6900万
- 2011年3月31日 +594.67%
- 11億7400万
- 2011年6月30日
- -2億6400万
- 2011年9月30日
- 8億3900万
- 2011年12月31日 -24.67%
- 6億3200万
- 2012年3月31日 +209.49%
- 19億5600万
- 2012年6月30日
- -2億2600万
- 2012年9月30日
- 6億700万
- 2012年12月31日 +10.87%
- 6億7300万
- 2013年3月31日 +112.33%
- 14億2900万
- 2013年6月30日
- -3億300万
- 2013年9月30日
- 4億2100万
- 2013年12月31日 +4.99%
- 4億4200万
- 2014年3月31日 +129.64%
- 10億1500万
- 2014年6月30日 -94.19%
- 5900万
- 2014年9月30日 +922.03%
- 6億300万
- 2014年12月31日 -5.14%
- 5億7200万
- 2015年3月31日 +53.5%
- 8億7800万
- 2015年6月30日 -85.54%
- 1億2700万
- 2015年9月30日 +351.18%
- 5億7300万
- 2015年12月31日 +51.83%
- 8億7000万
- 2016年3月31日 -19.66%
- 6億9900万
- 2016年6月30日 -92.7%
- 5100万
- 2016年9月30日 +917.65%
- 5億1900万
- 2016年12月31日 +43.35%
- 7億4400万
- 2017年3月31日 +140.73%
- 17億9100万
- 2017年6月30日
- -9600万
- 2017年9月30日
- 2億4800万
- 2017年12月31日 +50%
- 3億7200万
- 2018年3月31日 +198.92%
- 11億1200万
- 2018年6月30日
- -1億3200万
- 2018年9月30日
- 4億8700万
- 2018年12月31日 +75.56%
- 8億5500万
- 2019年3月31日 +81.75%
- 15億5400万
- 2019年6月30日 -75.16%
- 3億8600万
- 2019年9月30日
- -7億5700万
- 2019年12月31日
- 28億1500万
- 2020年3月31日 -28.99%
- 19億9900万
- 2020年6月30日 -89.59%
- 2億800万
- 2020年9月30日 +82.69%
- 3億8000万
- 2020年12月31日 +109.47%
- 7億9600万
- 2021年3月31日 +133.67%
- 18億6000万
- 2021年6月30日 -96.83%
- 5900万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 6億9200万
- 2021年12月31日 +51.45%
- 10億4800万
- 2022年3月31日 +35.02%
- 14億1500万
- 2022年6月30日 -70.11%
- 4億2300万
- 2022年9月30日 +111.58%
- 8億9500万
- 2022年12月31日 +38.66%
- 12億4100万
- 2023年3月31日 +100.81%
- 24億9200万
- 2023年6月30日 -80.18%
- 4億9400万
- 2023年9月30日 +23.89%
- 6億1200万
- 2023年12月31日 +46.41%
- 8億9600万
- 2024年3月31日 +182.25%
- 25億2900万
- 2024年6月30日
- -2億3000万
- 2024年9月30日
- 5億5700万
- 2024年12月31日 +99.1%
- 11億900万
- 2025年3月31日 +118.21%
- 24億2000万
- 2025年6月30日
- -5億8500万
- 2025年9月30日
- -4億5500万
- 2025年12月31日
- -2億9900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 13:20
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2025/06/25 13:20
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
