仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 30億2762万
- 2010年3月31日 -17.43%
- 24億9980万
- 2011年3月31日 -41.84%
- 14億5396万
- 2012年3月31日 +14.36%
- 16億6270万
- 2013年3月31日 +26.39%
- 21億157万
- 2013年12月31日 -13.87%
- 18億1008万
- 2014年12月31日 -7.47%
- 16億7489万
- 2015年12月31日 +21.49%
- 20億3485万
- 2016年12月31日 -5.03%
- 19億3249万
- 2017年12月31日 +24.58%
- 24億742万
- 2018年12月31日 +11.27%
- 26億7882万
- 2019年12月31日 +37.37%
- 36億8000万
- 2020年12月31日 -7.09%
- 34億1900万
- 2021年12月31日 -11.26%
- 30億3400万
- 2022年12月31日 +24.03%
- 37億6300万
- 2023年12月31日 +19%
- 44億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 14億8842万
- 2009年3月31日 -11.09%
- 13億2343万
- 2010年3月31日 -55.08%
- 5億9449万
- 2011年3月31日 +12.51%
- 6億6886万
- 2012年3月31日 +83.28%
- 12億2591万
- 2013年3月31日 +24.55%
- 15億2691万
- 2013年12月31日 -8.17%
- 14億217万
- 2014年12月31日 -9.1%
- 12億7458万
- 2015年12月31日 +17.12%
- 14億9279万
- 2016年12月31日 -7.03%
- 13億8792万
- 2017年12月31日 +34.46%
- 18億6617万
- 2018年12月31日 +18.09%
- 22億372万
- 2019年12月31日 +37.36%
- 30億2700万
- 2020年12月31日 -4.49%
- 28億9100万
- 2021年12月31日 -17.95%
- 23億7200万
- 2022年12月31日 +18.63%
- 28億1400万
- 2023年12月31日 +33.23%
- 37億4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 移動平均法による原価法2024/03/27 15:00
b 仕掛品
個別法による原価法 - #2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記（連結）
- 損失の発生が見込まれる受注制作ソフトウェア開発に係る棚卸資産のうち、工事損失引当金に対応する額は、次のとおりであります。2024/03/27 15:00
前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 仕掛品 120百万円 97百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における総資産は2,575億96百万円(前連結会計年度末差167億61百万円増)となりました。その内訳は、流動資産が1,231億53百万円(前連結会計年度末差104億22百万円増)、固定資産が1,344億43百万円(前連結会計年度末差63億38百万円増)であります。2024/03/27 15:00
流動資産の主な変動要因は、受取手形、売掛金及び契約資産が626億96百万円(前連結会計年度末差60億61百万円増)、現金及び預金が353億24百万円(前連結会計年度末差25億88百万円増)、前渡金が34億61百円(前連結会計年度末差7億56百万円増)、仕掛品が44億78百万円(前連結会計年度末差7億14百万円増)、前払費用が65億47百万円(前連結会計年度末差6億57百万円増)、有価証券が81億円(前連結会計年度末差4億円減)によるものです。
固定資産の主な変動要因は、建物及び構築物が317億7百万円(前連結会計年度末差40億99百万円増)、投資有価証券が89億86百万円(前連結会計年度末差12億93百万円増)、建設仮勘定が142億73百万円(前連結会計年度末差12億94百万円増)によるものです。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2024/03/27 15:00