進学会 HD（9760）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -9億1867万
- 2010年9月30日
- -5億2576万
- 2010年12月31日
- -3億107万
- 2011年3月31日
- -2億1636万
- 2011年6月30日
- -8232万
- 2011年9月30日
- 1億1680万
- 2011年12月31日 +137.91%
- 2億7789万
- 2012年3月31日 +20.19%
- 3億3399万
- 2012年6月30日
- -5億2610万
- 2012年9月30日
- 1億75万
- 2012年12月31日 +586.84%
- 6億9204万
- 2013年3月31日 +65.57%
- 11億4579万
- 2013年6月30日
- -1億9877万
- 2013年9月30日
- 4億1529万
- 2013年12月31日 +66.51%
- 6億9150万
- 2014年3月31日 +6.85%
- 7億3887万
- 2014年6月30日
- -2億6071万
- 2014年9月30日
- 3億5204万
- 2014年12月31日 +85.56%
- 6億5326万
- 2015年3月31日 +8.28%
- 7億738万
- 2015年6月30日 +568.59%
- 47億2948万
- 2015年9月30日 -12.42%
- 41億4201万
- 2015年12月31日 +9.65%
- 45億4153万
- 2016年3月31日 -10.93%
- 40億4537万
- 2016年6月30日
- -3億5266万
- 2016年9月30日
- 1億1521万
- 2016年12月31日 +524.53%
- 7億1955万
- 2017年3月31日 -15.88%
- 6億530万
- 2017年6月30日
- -1億8778万
- 2017年9月30日
- 1429万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 4億3950万
- 2018年3月31日 -45.68%
- 2億3873万
- 2018年6月30日 -92.11%
- 1883万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 5億978万
- 2018年12月31日
- -3億3609万
- 2019年3月31日 -194.95%
- -9億9130万
- 2019年6月30日
- -3億8138万
- 2019年9月30日
- -394万
- 2019年12月31日
- 11億1387万
- 2020年3月31日
- -8億3277万
- 2020年6月30日 -143.91%
- -20億3120万
- 2020年9月30日
- -9億1720万
- 2020年12月31日 -4.56%
- -9億5903万
- 2021年3月31日 -334.18%
- -41億6389万
- 2021年6月30日
- -19億6346万
- 2021年9月30日 -181.53%
- -55億2780万
- 2021年12月31日 -9.77%
- -60億6814万
- 2022年3月31日 -0.56%
- -61億203万
- 2022年6月30日
- -4億9621万
- 2022年9月30日 -51.9%
- -7億5375万
- 2022年12月31日 -56.67%
- -11億8089万
- 2023年3月31日 -39.99%
- -16億5317万
- 2023年6月30日
- -8億3342万
- 2023年9月30日 -25.14%
- -10億4297万
- 2023年12月31日 -5.41%
- -10億9943万
- 2024年3月31日 -27.65%
- -14億344万
- 2024年6月30日
- 5394万
- 2024年9月30日
- -4億8701万
- 2024年12月31日
- -4億2686万
- 2025年3月31日 -36.1%
- -5億8096万
- 2025年6月30日
- -4億387万
- 2025年9月30日 -87.78%
- -7億5839万
- 2025年12月31日 -28.83%
- -9億7702万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 13:56
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (会計方針の変更)2025/06/30 13:56
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計基準の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については、遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当連結会計年度への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
