進学会 HD（9760）のその他の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億2682万
- 2010年9月30日
- -1億635万
- 2010年12月31日
- -5190万
- 2011年3月31日 -337.64%
- -2億2714万
- 2011年6月30日
- 1億2649万
- 2011年9月30日
- -315万
- 2011年12月31日 -999.99%
- -4820万
- 2012年3月31日 -60.35%
- -7730万
- 2012年6月30日 -27.08%
- -9823万
- 2012年9月30日 -30.52%
- -1億2822万
- 2012年12月31日
- 2258万
- 2013年3月31日 +756.94%
- 1億9354万
- 2013年6月30日 -53.61%
- 8979万
- 2013年9月30日 +74.18%
- 1億5639万
- 2013年12月31日 +4.06%
- 1億6274万
- 2014年3月31日 -9.27%
- 1億4765万
- 2014年6月30日 -81.24%
- 2769万
- 2014年9月30日 +162.75%
- 7276万
- 2014年12月31日
- -5420万
- 2015年3月31日
- 230万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 1億6441万
- 2015年9月30日
- -4億494万
- 2015年12月31日
- -3億8141万
- 2016年3月31日 -65.05%
- -6億2953万
- 2016年6月30日
- -1億9232万
- 2016年9月30日
- 5938万
- 2016年12月31日 +332.1%
- 2億5659万
- 2017年3月31日 +16.88%
- 2億9992万
- 2017年6月30日 -83.58%
- 4924万
- 2017年9月30日 +141.8%
- 1億1906万
- 2017年12月31日 +449.32%
- 6億5407万
- 2018年3月31日 -25.29%
- 4億8864万
- 2018年6月30日 -67.91%
- 1億5681万
- 2018年9月30日 +107.39%
- 3億2520万
- 2018年12月31日
- -2億7244万
- 2019年3月31日 -31.69%
- -3億5878万
- 2019年6月30日
- -7563万
- 2019年9月30日
- -2912万
- 2019年12月31日
- 7億6917万
- 2020年3月31日 -59.97%
- 3億788万
- 2020年6月30日
- -5億2595万
- 2020年9月30日
- -3億1979万
- 2020年12月31日
- -1億9214万
- 2021年3月31日 -145.35%
- -4億7143万
- 2021年6月30日
- 3373万
- 2021年9月30日 -66.87%
- 1117万
- 2021年12月31日
- -2億4761万
- 2022年3月31日 -33.53%
- -3億3063万
- 2022年6月30日
- -1億4215万
- 2022年9月30日
- -2458万
- 2022年12月31日
- 3403万
- 2023年3月31日
- -2439万
- 2023年6月30日
- 624万
- 2023年9月30日
- -357万
- 2023年12月31日
- 2億5176万
- 2024年3月31日 +11.16%
- 2億7986万
- 2024年6月30日 -86.6%
- 3750万
- 2024年9月30日 -63.64%
- 1363万
- 2024年12月31日 +45.3%
- 1981万
- 2025年3月31日
- -1423万
- 2025年6月30日 -54.54%
- -2199万
- 2025年9月30日
- 1134万
- 2025年12月31日 +121.14%
- 2507万
- 2026年3月31日 -93.2%
- 170万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/30 13:56
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (会計方針の変更)2025/06/30 13:56
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下、「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計基準の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については、遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当連結会計年度への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
