- 9760
- 2026/08/31
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 66.59倍
- 2010年以降
- 赤字-629.63倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.32倍
- 2010年以降
- 0.19-0.62倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 0.48%
- ROA 予
- 0.14%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
進学会 HD（9760）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 955万
- 2009年3月31日 +35.31%
- 1292万
- 2010年3月31日 -17.41%
- 1067万
- 2011年3月31日 +37.1%
- 1463万
- 2012年3月31日 -32.6%
- 986万
- 2013年3月31日 -7.58%
- 911万
- 2014年3月31日 +50.33%
- 1370万
- 2015年3月31日 -8.68%
- 1251万
- 2016年3月31日 +57.53%
- 1971万
- 2017年3月31日 -21.31%
- 1551万
個別
- 2008年3月31日
- 939万
- 2009年3月31日 +36.53%
- 1282万
- 2010年3月31日 -17.07%
- 1063万
- 2011年3月31日 +37.62%
- 1463万
- 2012年3月31日 -33.42%
- 974万
- 2013年3月31日 -7.06%
- 905万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ.無形固定資産
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/29 15:58 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法によっております。2026/06/29 15:58
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
